知るとゾッする!結婚してから人生にかかるお金の額は?

結婚は人生において大きな転機です。結婚は異なる環境で育った二人がストレスのないマネーライフを送るためには家計管理の方法やお金の使い道はとても重要です 。

まずはじめに結婚をするとお金のやりくりが大きく変わります。別々だった収支が世帯として一つになり住宅の購入や子供の生活費など協力して支払っていく事になります。共働きなら収入も 増えますが大きなライフプランが次々を控えているため計画的にお金を貯めていく必要があります。

結婚前に確認すべき項目
項目 内容
収入 毎月の収入(ボーナス)
資産の額 貯金、株式や投資信託などの評価額
借金の有無 奨学金、車やカードローンなどの返済
生活環境 住む場所、働き方、子どもはほしいかなど
家計管理 何にどれぐらい使うか・・など
共通の財布として使う銀行口座 家賃、光熱費などを引き落とす銀行口座
勤務先の福利厚生 健康組合からの給付、グループ保険、退職金制度など
結婚式にかかる費用って?

結婚時の年齢で一番多いのは夫婦共に25歳~29歳とされています。

また婚約から新婚旅行までの費用は約460~470万とされています。

結婚費用について76.5%の人が「援助あり」とこたえています。援助総額の平均は189万円で100~200万円未満が最も多く35.7%となっています。
通常年間110万円を超える財産を贈られた場合には贈与税がかかりますが結婚式の費用やご祝儀は非課税となります。

結婚式やその他にかかる費用が470万円としてご祝儀が約230万円としても230万以上自己負担が必要となってきます。
結婚費用はメリハリをつけて費用の上限をきめて動かさないようにすることがいいと言われています。何にこだわるか何を削るかを考えて自分たちにあった予算をたてましょう。

 

新生活にかかる費用

結婚式を終えるといよいよ新生活がスタートします。新生活に掛かる費用も70万円~となっていますが、景気の影響をうけて年々費用は減少していて2010年と比べると20万円も減っています。

引越し費用や最低限の家具など以外は少しづつ買い足していく現実的で堅実なライフスタイルを望む人がふえているみたいです。

新生活の理想家計バランス

収支についてどの程度の出費が許容範囲なのか、目安になる数字がとても重要になります。
問題意識を持ちやすいように参考にできる理想の割合をご紹介させて頂きます。

食費 10~15%
住居費 25%以内
水道・光熱費 5%程度
通信費 5%程度
日用品費 5%程度
保険料 5%未満
こづかい 10%未満
趣味・娯楽費 5%程度
交際費 8%未満
その他 3%程度
貯蓄 15~20%程度

夫婦の収入や環境などで家計のバランスは人それぞれです。自分の家の状況から夫婦で話し合って決めていきましょう。

 

子育てにはいくらかかるの?

子供にかかるお金で養育費だけでなく教育費もとても重要です。子供が増えるという事は食費、日用品費、被服費、レジャー費など費用がかさみます。

共働きの場合はベビーシッターの費用も考える費用もあります。
内閣府の調査では中学卒業までにかかる子育て費用は1700万円となっています。民間データでは3000万というデータもあります。家庭の方針やかけかたによってかかるお金は違ってくるようです。
はやい段階で資金計画を練っておく必要はあるようですね。

こども1人にかかる費用
1700~3000万円
年間の子育て費
未就学児 : 約104万円
小学生 : 約115万円
中学生 : 約155万円

学年が上がるにつれて、学校以外の塾やお稽古のお金がかかります。

国公立と私立とのお金の違い

幼稚園から大学まで私立と公立を選んだ場合の違いをまとめてみました。
教育費の最大の貯めどきは負担がふくない子供誕生から小学校までといえるでしょう。

幼稚園 小学校 中学校 高校
私立 49万8008円
公立の2.2倍↑
153万5789円
公立の4.8倍↑
133万8623円
公立の2.8倍↑
99万5295円
公立の2.4倍↑
国公立 22万2264円 32万1708円 48万1841円 40万999円
  • オール国公立 約527万円
  • オール私立 約1170万円以上

さらに大学に進学する場合は

国公立 総額 250万円くらい
私立 総額390万円~520万円くらい

大学進学まで
オール公立なら約780万円 オール私立なら約2160~2300万円は必要

多くの人は子供が生まれた時点で教育資金を貯め始めます。主な貯め方としては貯蓄学資保険の積立の2つです。
できるだけリスクのすくない方法で確実に貯めれる方法で貯蓄する事が重要です。

 

住宅は購入、賃貸、どちらも一生で莫大なお金に

住まいは人生において最大級の買い物といっても過言ではありません。住まいは持ち家と賃貸住宅と大きく2つに分ける事ができます。

持家と違って賃貸は大きな買い物でないような感じもしますが一生支払う金額を合計すると莫大な額になります。

家は買うのと借りるのどちらがお得?

家を買うか、借りるか悩むところですが、住宅に何を求めるかで選択肢が絞られてきます。
「色々な場所に住んでみたい」「都心がいい」「子供に資産を残したい」など住宅に求めるポイントを書き出しみて今後の方針の一つにするのもいいでしょう。

購入も賃貸もメリットもありますがリスクもあります。購入の場合、ローンが終われば自分の資産になり、住宅価格が購入時より上がれば資産価値も上がります。ですが近年の空き家が増えている場合は場所によって購入後に価格が大きく下がり、もし住宅ローンの金利が上がれば支出は増えてしまいます。

賃貸の場合、収入や家族の状態に応じて住み替えて支出をコントロールする事が可能です。ですが何年住んでも自分の資産になる事はありません。購入が賃かはライフプランを一番に考えてすすめる事がポイントだと言われています。

「購入」「賃貸」の50年間の住居比較
購入

3500万円の新築マンションを頭金700万円、住宅ローン2800万円で購入。金利は年利2.0%35年ローン

初期費用
頭金:700万
諸経費(物件の3%)105万円

管理費+修繕費積立
31~50年目(2万8000円):672万円
21~30年目(2万3000円):276万円
1~20年目(1万8000円):432万円

住宅ローン
※年利2.0%35年返済:3896万円

住宅ローン減税
10年間の減税分合計:200万円

固定資産税+都市計画税
50年分の概算:500万円

リフォーム代
100万円x3回:300万円

総合計:6681万円

賃貸

1~5年目は家賃月額:9万円、6~25年目は月額13万円、26~50年目は月額9万円。更新は2年ごとに1月分

初期費用
1~5年目:27万円
6~25年目:39万円
26~50年目:27万円

家賃
9万円/1~5年目:540万円
13万円/6~25年目:3120万円
9万円/26~50年目:2700万円

更新料
1~5年目(2回):18万円
6~25年目(9回目):117万円
26~50年目:108万円

引越し代
30万円x3回:90万円

総合計:6786万円

 

マイカーとレンタカーはどちらがお得?

20代から車を生涯保有すればマイホームを保有するのと同じぐらいの支出になります。
20年前ですとマイカーを持つ人は当たり前でしたが、最近ではマイカーを持つ人が減ってきています。

交通が不便な地方や郊外では自動車が必需品となっていますが、大都会といった交通網が整備されている場所ではあまり困りません。

近年ではマイカーを購入せず必要な際にのみ使う「レンタカー」や「カーシェア」といったサービスを活用する人が増えてきています。
マイカーにかかる費用は車種や乗り方によって変わってきます。初期費用、重量税、自賠責保険、自動車税、登録料、納車費用、リサイクル料など諸費用が本体価格の10%~20%掛かります。
さらに自宅に駐車所がない場合は駐車場、ガソリン代、高速料金もかかってきます。月に2~3回、週末にしか乗らないと想定して比較してみました。

マイカー購入(50年でかかる費用)

1300ccクラスのコンパクトカーを10年ごとに買い換えた場合。年間1万kmで自宅に駐車場がある場合

車両価格 150万円
初期費用 所費費用(車両の20%)=30%
自動車税 34500円X10年分=34万5000円
任意保険 5万円X10年=50万円
車両代
(自動車重量税+自賠責保険含む)
1回12万円X4=48万円
ガソリン代 1カ月6000円X12カ月X10年=72万円
その他 部品交換、臨時の修理代など=20万円
合計 約4000万円
レンタカー(50年でかかる費用)

1300ccクラスのコンパクトカーを月2回借りた場合

ガソリン代 1カ月3000円X12カ月=
3万6000円
レンタカー代 1日/7000円 X 2回 X 12カ月 =
16万8000円
合計 約20万円/年 X 50年=
約1000万円

 

生活をする上で支出だけでなく収入についてももちろん大事です。
そこで気になるは「周りの人たちはいくらもらっているんだろう?」ということですよね。
学歴別の生涯収入と職種別の給料をまとめてみました。

学歴による賃金比較

一般的には学歴が高いほど賃金が高いとされています。また職種や企業規模、パート・アルバイト、契約社員、社員などの雇用形態によっても違ってきます。

産業別による賃金比較
金融・保険業 46万6400円
教育、学習支援業 43万5000円
学術研究、専門・技術サービス業 39万7800円
情報通信業 39万2200円
建設業 34万8200円
卸売・小売業 34万4800円
医療・福祉 34万3400円
製造業 31万8500円
生活関連サービス・娯楽業 28万8400円
宿泊・飲食位¥サービス業 27万1100円
金融資産保有額 平均

社会に出て働き始めて限られた収入の中でどれぐらいお金を貯めているか気になるところです。
厳しい景気状態が続く中周りの人たちはどれぐらい貯金しているかまとめてみました。

単身世帯 単身世帯
20歳代 142万円 321万円
30歳代 589万円 470万円
40歳代 936万円 643万円
50歳代 1342万円 1113万円
60歳代 1835万円 1411万円

 

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